こんにちは。
名古屋でリノベーションしているネクストカラーズのライター安井です。

今回は、失敗しないマイホーム購入の為に知っておくべきことをお伝えします。
マイホーム購入に関して必ずかかる諸費用について今回はお伝えしていきます。

不動産購入時には物件の代金以外にも諸費用としていくつかの項目別に費用がかかります。
例えば「中古マンション 2500万円」で販売されていた場合、2,500万円のみでは購入はできません。
マイホーム購入に必要な諸費用の項目を挙げますので参考にして頂ければ幸いです。

購入するものによって微妙に異なる項目

不動産購入に関する諸費用は購入する物件によって項目も若干異なります。
ここでいう項目は主に下記の通り。
・土地(土地購入後注文住宅建築)
・新築戸建(建売)
・中古戸建
・新築マンション
・中古マンション
マイホームを0から購入する場合上記のいずれかに当てはまるケースがほとんどかと思いますが、それぞれ諸費用の金額も項目も異なります。

一般的に言われているのは物件価格の約1割

どんな物件を購入するにしてもよく言われているのが物件価格の約1割程度の諸費用がかかると不動産業者などはよく言います。
車の購入なんかでもそうですが、諸費用って何に使われてるお金なのかイマイチわからずかかるんだろうな~なんて思ってしまいがちな割に高額なので、しっかりと内容を把握しておきましょう。

諸費用の主な項目とその用途

購入時に必要な諸費用の主な項目とその用途は下記の通りです。
・登記費用
土地や建物の名義を変更したりする費用、内容は登録免許税という税金や司法書士の報酬。
・印紙費用
契約書に貼付する収入印紙の費用。購入する物件の価格によって要する印紙税が異なる。
・仲介手数料
不動産仲介業者へ支払う報酬。物件の価格によって手数料は変動。
・固定資産税清算金
売主の方が一年分前払い済みの固定資産税を物件の引き渡しの日で日割りで清算。
・火災保険料
原則任意の保険ですが、住宅ローン利用の場合は、加入が必須条件です。
・住宅ローン費用
住宅ローンを利用する為の費用。各金融機関及び借りる個人の内容、物件の条件などにより変動します。

購入後にかかる諸費用も忘れずに

上記に挙げた項目は購入時、引き渡し時に必要な主要項目ですが、引き渡し後にかかる諸費用もあるので要注意です。
・引っ越し費用
新居へ引っ越す費用
・不動産取得税
課税対象の不動産購入の場合は、不動産引き渡し後約3~6カ月の間に納付書が通知されます。

諸費用を含めた資金計画を

今回挙げたのは主な項目です。
冒頭述べたように購入する物件が土地なのか、戸建なのか、マンションなのかでも異なりますので、資金計画を練る際にしっかり諸費用も考慮して資金計画を立てましょう。
失敗しないマイホーム購入への道は無理のない資金計画が大きな鍵を握っている言っても言い過ぎにはならないと思います。

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この記事を書いた人
安井 俊満
安井 俊満 マーケティング

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